2　基礎訓練は、隊長において計画的に随時実施するものとする。

2　出動訓練は、隊長以上の幹部において反復実施するものとする。

2　図上訓練は、隊長以上の幹部において特定の地域及び対象物を選定し、月間2回以上実施し、その結果を図上訓練報告書(別記様式第1号)に記録しておき、毎月1回署長等(副署長(副署長を置かない消防署にあっては、消防署長)又は分署長をいう。以下同じ。)に報告し、検印を受けなければならない。

2　隊訓練は、隊長において計画を立て、毎月2回以上実施し、その結果を不時・隊訓練報告書(別記様式第2号)により署長等に報告するものとする。

2　不時命令訓練は、係長以上の職員において必要と認めるとき、署長等の承認を受けて実施し、その結果を不時・隊訓練報告書により署長等に報告するものとする。

2　特別訓練は、消防署長(以下「署長」という。)が必要と認めたとき又は消防団長等から訓練依頼のあったときに計画を樹立し、実施するものとする。

3　署長は、特別訓練の実施後、速やかにその結果を消防局長に報告するものとする。

2　訓練出動中において、火災その他異常事態の発生を認知したときは、直ちに出動体制を整え、署長等の指示を受けなければならない。

3　署長等は、訓練の実施に当たり、時宜に応じ、関係者等の承諾を得るとともに、訓練を通じて地域消防体制の確立に努めなければならない。

4　指揮者以下各隊員は、訓練中においても常に真火災に処する精神をもって厳格な規律の下に行動しなければならない。

5　訓練における各部隊は、出動途上の運転に当たっては、交通法規を遵守し、安全運行をするとともに、現場における諸活動に際しては、放水による水損防止等事故の絶無を期さなければならない。

この訓令は、平成17年2月7日から施行する。

この訓令は、平成21年4月1日から施行する。

この訓令は、平成24年4月1日から施行する。

この訓令は、平成30年11月26日から施行する。

1　この訓令は、令和3年4月1日から施行する。

2　この訓令の施行の際現にあるこの訓令による改正前の様式(次項及び第4項において「旧様式」という。)により使用されている書類は、この訓令による改正後の様式によるものとみなす。

3　この訓令の施行の際現にある旧様式による用紙については、当分の間、これを取り繕って使用することができる。

4　改正前の訓令の規定による申請、届出その他の手続は、当分の間、旧様式に所要の調整をしたものを使用してすることができる。